命をまもる鍵になる！
「ハザードマップ」を知ろう
自然災害による甚大な被害が多発している昨今、「身の回りの環境」を知ることが命を守る鍵になると言われています。そこで知っておきたいのが「ハザードマップ」。まだ見たことがない人は、ぜひ参考にしてみてください。
様々な形で配布されている
ハザードマップを手に入れよう
①自治体で配布
ハザードマップとは「被害予測地図」のこと。豪雨による洪水や土砂災害、地震や噴火などの自然災害が起きた場合、その地域にどんな被害が起こりうるかということを地図に表したものです。ハザードマップを見れば、自宅や地域の危険度や、災害発生時にはどこへ避難したらいいのか、どういう避難経路をたどればいいのかということがわかります。各自治体で地図化して配布していることが多いので、自治体のサイトで確認するか問い合わせてみましょう。
②WEBで確認
多くの自治体では、ハザードマップをWEB上でも公開しています。また国土交通省では、全国のハザードマップを検索できる「国土交通省ハザードマップポータルサイト」を公開。地域のハザードマップと火山噴火を検索できる「わがまちハザードマップ」と、洪水や土砂災害、津波など災害別に住んでいる地域がどうなるかがわかる「重ねるハザードマップ」も。それぞれの災害に関してハザードマップを確認しておきましょう。
③自治体に問い合わせる
地域の被害予測地図は作成しているものの、個々に配布はしていない自治体もあります。「手元にハザードマップがない」「『国土交通省ハザードマップポータルサイト』でも地元の情報が出てこない」という人は、自治体に問い合わせてみましょう。もし、市区町村にはない場合でも、属する都道府県などが制作している場合がありますので、WEBで確認するか電話で問い合わせを。
地域の防災史を知っておこう
伝承や郷土資料には、かつてその場所でどのような災害が起こったかという記録が残されています。多くの場合は碑が残っていたり、住人たちに伝えられているものなのですが、開発で町名や地名が変わってしまったり、代替わりにより先人の警鐘や言い伝えが途絶えてしまうことも。新しい場所に住むことになった時は、地域の郷土資料や古い地図なども確認し、どんな災害が起き、どんな被害があったのか地歴を把握しておくと安心です。
※この記事は、都道府県民共済グループ発行「命を守る防災ハンドブック」の抜粋です。
内容は、執筆時点2024年8月1日のものです。
山村 武彦（やまむら たけひこ）
防災システム研究所所長。防災・危機管理アドバイザー。1964年の新潟地震以来、災害現地調査は250カ所以上、全国での講演は2,500回を超える。多くの企業や自治体の防災アドバイザーを歴任する実践的防災・危機管理の第一人者。
